ChatGPT_OpenAI株の買い方！注目のAI関連銘柄を効率的に探すコツ

昨今の人工知能（以下、AI）技術の進歩には、めざましいものがあります。コロナウイルスの流行も追い風になって、金融サービス、通信、メディア、物流、小売などAI活用の波は多岐に渡り、私たちの日常へ着実に浸透しつつあります。そこで、ChatGPTを開発しているOpenAIの株を買っておきたいと考える個人投資家も少なくはないでしょう。この記事を読むと、賢いOpenAI株の買い方や注目度の高いAI関連銘柄を効率的に探す方法を知ることができます。

OpenAI株の買い方

OpenAIは、米国のTeslaのCEOのイーロン・マスク氏やY Combinatorの社長サム・アルトマン氏らによって2015年に設立されました。営利目標にしばられずに全人類の利益になるデジタル知能の開発を推進していくことを目的とし、当初は非営利のAI研究所として設立されました。2019年に、利益制限付き営利企業のOpenAI LPが子会社として創設されて、非営利の親会社と利益制限付き営利企業の子会社という体制になりました。2023年現在、どちらの会社も非上場で一般に株を公開していません。よって、OpenAIの株を一般の個人が買うことはできません。近い将来に上場する計画はないそうです。

オープンＡＩのサム・アルトマン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、近い将来に上場する計画はないと明らかにした。

「米オープンＡＩに上場計画なし、利益制限の「奇妙な構造」＝ＣＥＯ」（ロイター、2023年6月7日）
https://jp.reuters.com/article/tech-ai-openai-idJPKBN2XS19D

OpenAIに個人が投資する方法

しかし、株を買うことだけが、OpenAIへ投資する方法ではありません。個人が投資したい場合、OpenAIに投資している企業の株を買うという間接的な方法があります。

例えば、マイクロソフトは、2023年1月23日にOpenAIに数十億ドル規模の投資することを発表しました。2019年にも10億ドルを投資しており、2021年に続く、2社間のパートナーシップの第3フェーズとなります。 マイクロソフトは、Bing、Word、PowerPoint、OutlookなどにChatGPTを搭載するなど、AIを活用しています。

また、さまざまな業界で活用が進んでいるAIですから、ChatGPTを業務に取り入れて効率化を図る企業に投資することも、間接的にChatGPTに投資することになるでしょう。

AI関連企業にはどのようなものがある？

現在、世間からの注目度が非常に高いChatGPTですが、未来を予測することは難しいものです。昭和のビデオテープのベータとVHSの規格争い、平成のMDプレーヤーなど、いつの時代の革新的な技術にも競争がつきもので、メインストリームとならずに廃れていったものがあります。数十年先に、ChatGPTがメインストリームになっているかどうかは、誰にもわかりません。ですから、裾野をほんの少し広げて、OpenAIに限定せずに、AI関連の企業や技術に投資する選択肢も視野に入れてみるのもよいかもしれません。その場合の選択肢には、以下のような方法があります。

1. AI技術を開発・活用している企業の株を買う
2. AI技術を開発・活用している企業に投資する投資信託やETFを買う

AI技術を開発・活用している企業の株を購入することで、OpenAIと同じ業界で成長している企業へ投資することができます。米国には、多くのAIや自然言語処理（NLP）技術に関連する企業があります。OpenAIに巨額の投資を行うマイクロソフト以外にも、Googleの持株会社であるAlphabet、AIチップを開発するNVIDIAなど、AI業界が進歩するにつれて成長が期待され、株式の価値が高まる可能性がある企業はたくさんあります。それらの企業の株を買う方法はもちろんのことですが、AI技術を開発・活用している世界中の企業に投資する投資信託やETFを買うことで、小額からAI業界に投資することが可能になります。

AI関連企業の探し方

AI関連企業を探す方法には、以下のようなものがあります。

1. 会社四季報
2. 株探
3. 想像力を働かせる
4. ETFや投資信託の組入銘柄を参考にする

１．会社四季報　のキーワード検索
企業のホームページで経営計画や業績などIR情報を公開していることもありますが、上場企業の情報を一律のフォーマットで見ることができる「会社四季報」は便利です。四半期ごとに発刊されていて書店で購入できますが、有料ですがオンライン版の会員になるとキーワード検索。証券会社によっては、口座を持つ利用者にオンライン版の「会社四季報」と同じ内容のものを無料で提供している会社もあります。

２．株探
人工知能（AI）関連が株式テーマの銘柄一覧を参考にする。
株探では、3日間で人気のあったテーマを人気順に並べた「人気テーマランキング」が無料で公開されています。それぞれのテーマごとの銘柄一覧が閲覧できるので、上手く活用することでテーマ株探しにかける手間を省くことができます。

３．想像力を働かせる
将来的にAI技術の活用がどの分野の産業で進んでゆくのか、社会と企業の動向を観察するとともに、自身の想像力も働かせて将来性のある投資先を決める方法です。日常の些細な出来事をきっかけに、着想を得ることも十分にあるでしょう。「あったらいいな」というサービスを、消費者目線で考えてみましょう。未来の生活を想像して、AIにやってもらうことで社会の問題が解決したりコストの削減につながることなどを調べてゆくことで、投資先のアイデアに活かすことができます。

４．ETFや投資信託の組入銘柄を参考にする
国内や海外のAI関連の企業に投資するETFや投資信託の商品に組み入れられている銘柄を調べて、参考にする方法です。組入銘柄は、専門家が企業の情報を調べた上で、決定や入れ替えが行なわれています。投資には、企業の専門家ならではの情報もありますから、この方法が最も手っ取り早い方法かもしれません。組入銘柄は、各商品の目論見書や運用報告書で確認することができます。

AI関連の投資信託

AI関連の投資信託の例には、以下のようなものがあります。

グローバル・ロボティクス株式ファンド（年２回決算型）（日興アセットマネジメント）

ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシーが運用を行う｢グローバル・ロボティクス株式マザーファンド｣を通じて、今後の成長が期待される世界各国のロボティクス関連企業の株式を中心に投資する投資信託です。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAIやセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とします。国別では米国企業が46.9%で1位、日本企業が25.2%で2位です。業種別では、情報技術が47.6%で1位、資本財・サービスが35.4%で2位、ヘルスケアか9.6%で３位です。

• アクティブ型
• 購入時手数料(税込)：3.85 %以内
• 運用管理費用：1.936 %（税抜1.76％）

【組入上位10銘柄】

グローバルAIファンド（三井住友DSアセットマネジメント）

「グローバルAIエクイティ・マザーファンド」への投資を通じて、AIの開発やAIを活用した製品・サービスによって高い成長が期待される世界の企業の株式などに実質的に投資を行う投資信託です。ＡＩの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活用したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を行う企業や、AIを活用したサービスを駆使して自社ビジネスを成長させる企業も投資対象です。国別の投資比率は、米国企業が80.30％で1位です。AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、ヴォヤ・インベストメント・マネージメント・カンパニー・エルエルシーが実質的な運用を行います。

• 追加型／アクティブ型
• 購入時手数料：購入価額の3.3％（税抜き3.0％）上限
• 実質信託報酬：年1.925％（税抜き1.75％）

【組入上位10銘柄】

野村グローバルAI関連株式ファンド（野村アセットマネジメント）

｢野村グローバルAI関連株式ファンド マザーファンド｣への投資を通じて、新興国を含む世界各国のAI技術関連の株式などに投資する投資信託です。「IT関連（フィンテック、ソフトウェア、セキュリティ等）」、「産業関連（IoT、ロボット、自動運転等）」、「医療・ヘルスケア関連（新薬、機器、新治療法開発等）」などのAI関連分野の銘柄群を中心に銘柄選択を行います。国別の投資比率は、米国企業が89.0%で1位です。

• アクティブ型
• 購入時手数料：3.3 %（税抜き3.0％）以内
• 信託財産留保額：0.3%
• 運用管理費用：1.705 %（税抜1.55%）

【組入上位10銘柄】

フィデリティ・テクノロジー厳選株式ファンド（フィデリティ投信）

コンピュータ、半導体、電気機器、通信等の産業分野において製品またはサービスを開発、製造あるいは販売する企業を含む国内のテクノロジー関連企業の株式を主要投資対象とし、個別企業分析により成長力が高いと判断される企業を選定して投資します。日本のテクノロジー関連株指数「FTSEジャパン・インフォメーション・テクノロジー・アンド・FTSEジャパン・エレクトリカル・イクイップメント・ウィズ・モディファイド・キャップ・ウェイティング・インデックス」をベンチマークとし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とします。主に日本企業の株式に投資しますが、海外のテクノロジー関連企業に投資することもあります。

• 追加型／アクティブ型
• 購入時手数料：3.3 %（税抜3.00％）上限
• 運用管理費用：1.65 %（税抜1.50％）

【組入上位10銘柄】

AI関連のETF（上場投資信託）

AI関連の企業に投資するETF（上場投資信託）の例には、以下のようなものがあります。

【東京市場】 ETF（上場投資信託）

東京証券市場に上場するETFは、株と同じように、国内の証券会社の口座を介して取引することができます。

iシェアーズ オートメーション ＆ ロボット ETF（証券コード：2522）

ロボティクス、オートメーション関連事業を展開する世界の主要企業に投資するETFです。ロンドン証券取引所に上場するiシェアーズ オートメーション＆ロボティクス UCITS ETFに投資しています。AIを含む40以上のロボティクス、オートメーション分野の技術開発事業の収益が企業収益全体の50％以上を占める国内外の企業によって構成される指数「STOXX グローバルオートメーション アンド ロボティクス インデックス」に連動する運用を目指します。

• 追加型／インデックス型
• 運用管理費用：0.528%程度（税抜 0.480%程度)

【組入上位10銘柄】

グローバルＸ ロボティクス＆AI-日本株式 ETF（証券コード：2638）

ロボティクスやAIに関連した商品・サービスを提供する日本企業への投資を目指すETFです。

• 追加型／インデックス型
• 運用管理費用：0.649％（税抜0.59％）

【組入上位10銘柄】

グローバルＸ テック・トップ20-日本株式 ETF（証券コード：2854）

テクノロジー関連の代表的な日本企業20社へ投資するETFです。ハードウェアおよび電子機器、自動化（ロボティックス）、クラウド、コンテンツ／プラットフォーム、eコマース、半導体の産業に関連するビジネスを行う企業の株式に投資します。

• 追加型／インデックス型
• 運用管理費用 ：0.3025％（税抜0.275％）

【組入20銘柄】

グローバルＸ US テック・トップ20 ETF（証券コード：2244）

米国のテクノロジー関連企業への投資を目指すETFです。アップル、マイクロソフト、グーグルの持株会社のアルファベットなど、業界を牽引する米国企業20社に投資しています。

• 追加型／インデックス型
• 運用管理費用：0.4125％（税抜0.375％）

【組入上位10銘柄】

グローバルＸ 自動運転＆EV ETF（証券コード：2867）

自動運転技術、電気自動車（EV）、EVに使用される部品や材料の開発に携わる企業への投資を目指すETFです。国内外の自動車会社の他に、米国のマイクロソフトやグーグルの持株会社のアルファベットなどの人工機能（AI）関連などにも投資しています。投資先は、米国企業が57.34％で大半を占め、2番目は日本企業で9.52％です。

• 追加型／インデックス型
• 運用管理費用：0.704％（税抜0.64％）

【組入上位10銘柄】

【米国市場】 ETF（上場投資信託）

ARK Autonomous Technology & Robotics ETF（ARKQ）

自動運転、ロボティクス、AIなどに関連する製品やサービスの開発、技術改善、科学研究に焦点を当てて、それらから大きな利益を得ることが期待される企業に投資するETFです。投資先企業の91.22％が北米企業です。

• アクティブ株式ETF
• 運用管理費用：0.75%

【組入上位10銘柄】

First Trust Nasdaq Artificial Intelligence and Robotics ETF（ROBT）

米国Nasdaq株式市場に上場するAIとロボティクス企業の業績に連動するように設計された指数「Nasdaq CTA Artificial Intelligence & Robotics Index (NQROBO)」の構成銘柄の普通株式と預託証券に、純資産（投資借入金を含む）の90%以上を投資して、指数の価格や利回りと同等の投資成果を目指すETFです。米国企業51.53%、日本企業11.79%。セクター別では、情報技術56.85%、工業・産業用機械21.68%。

• インデックス型
• 運用管理費用：0.65%

【組入上位10銘柄】

Global X Artificial Intelligence & Technology ETF (AIQ)

AI技術の開発や活用によって自社の製品やサービスが恩恵を受ける可能性のある企業や、AIによるビッグデータ分析のためのハードウェアを提供する企業に投資を目指すETFです。マイクロソフトやアップルなどの米国の企業を中心に世界中のAI関連のIT企業に投資しています。米国企業69.27%と大半を占め、2位の中国6.66%、以降、さまざまな国の企業へ分散して投資しています。

• インデックス型
• 運用管理費用：0.68%

【組入上位10銘柄】

Global X Robotics & Artificial Intelligence ETF（BOTZ）

ロボティクスとAIに特化したETFで、ロボット工学とAIの採用と利用の増加から恩恵を受ける可能性のある企業への投資を目指すETFです。米国の企業を中心に、世界中の企業に投資しています。Global X Artificial Intelligence & Technology ETF (AIQ)と比べて日本の企業へ投資する割合が約30％と1位の米国（約50％）に次いで高く、キーエンス、ファナック、安川電機、オムロンなどに投資しています。

• インデックス型
• 運用管理費用：0.69%

【組入上位10銘柄】

iShares Robotics and Artificial Intelligence Multisector ETF（IRBO）

ブラックロック（BlackRock）が提供するETFで、ロボット技術やAIの長期的な成長と革新から恩恵を受ける可能性がある先進国企業と新興市場企業で構成された指数「NYSE FactSet Global Robotics and Artificial Intelligence Index (NYFSRAI）」の投資結果に連動する運用を目指すETFです。54%を米国の企業に投資しており、2位は中国で12％、日本企業は10％で3位です。セクター別では、1位が情報技術（55.29％）、2位はコミュニュケーション（18.81％）です。

• インデックス型
• 運用管理費用：0.47%

【組入上位10銘柄】

OpenAIが上場したら？　米国株の買い方

OpenAIが証券市場に上場する可能性は今のところはありませんが、将来的に全くないとも言い切れません。その場合、上場するのは米国の株式市場であることが予測できます。もしもOpenAIが上場した場合に備えて、日本に居住する日本人が米国株を買う方法を少しだけみておきましょう。

日本で米国株を買うには？

日本の居住者が米国の株式市場に上場する株を購入するには、大きく分けると二つの方法があります。ひとつは米国株の取扱いのある日本の証券会社を介して買う方法、もう一つは海外のネット証券会社を介して買う方法です。

ひとつ目の、米国株の取扱いのある日本の証券会社を介する方法は一般的です。米国株を取り扱う日本の証券会社は数多くありますが、例として以下のようなものがあります。（50音順に掲載。取扱銘柄数は、ADR（米国預託証券）やETFの銘柄を含まず、米国株のみの数です。）

米国株の取扱いのある証券会社に日本株の課税口座を既に開設している場合でも、米国株専用の口座を開設することになります。この方法のデメリットとしては、取引できる銘柄が限られる点です。

ふたつ目の、海外のネット証券会社を利用する方法では、取引できる銘柄に制限がなく、手数料が安いことがメリットです。海外のネット証券会社のなかでは、米国のFirstradeは、日本に居住する日本人でも口座の開設ができます。米国の証券会社で口座開設と取引を行うには、基本的には、英語力が必要です。

ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどの海外の金融機関には、日本に支店を置く会社や、日本法人を設立している会社もあります。しかし、外資系の証券会社であっても、日本で営業している以上は、日本の法律を遵守しなければいけないため、日本法人や日本の支店での口座開設するのは、日本の証券会社に口座を開設するひとつ目の方法に近い方法になります。すべてがそうであるとは限りませんが、なかには日本の証券会社では取扱いのない海外の株式やETFなどの金融商品に個人でも投資することができる証券会社もあります。インタラクティブ・ブローカーズ証券とサクソバンク証券がその例です。インタラクティブ・ブローカーズ証券は、米国の証券会社の日本の子会社ですが、口座を開設すると、世界42ヶ国の株式市場に上場している銘柄に投資可能となります。デンマークのサクソバンクの日本の子会社のサクソバンク証券でも、日本の証券会社では取扱いのない海外の株式や金融商品に投資することができます。

米国のETFを購入するには？

米国のETFを購入するには、既にご紹介したFirstradeや、インタラクティブ・ブローカーズ証券、サクソバンク証券に口座を開設して購入する直接的な方法があります。それ以外にも、米国のETFに投資する日本の投資信託や東京市場に上場するETFを買うことで間接的に購入することもできます。

税金のこと

税務面に関しては、日本株の取引よりも、外国の株やETFなどへの投資では多少面倒な部分が増えます。それらへの投資によって得た利子・配当収入には、外国で源泉徴収された後で日本でも課税され、二重課税されています。しかし、日本に居住している場合は、外国の税金を支払う義務がありません。そこで、外国に支払った税金分をとり戻すために、外国税額控除の書類を作成し、確定申告をして提出するという手間が発生します。ただし、NISA口座での取引は、外国税額控除の対象外です。

詳しくは、国税庁の外国税額控除のページをご確認ください。

注目度の高いAI関連銘柄

以下に、当記事で紹介したAI関連の投資信託とETFの組入銘柄の上位10位までを一覧表にしました。多くランクインされている銘柄は、専門家からも注目度の高いAI関連銘柄であるということです。AI関連の投資信託やETFを比較検討する場合にも、効率的に将来有望な個別株を見つけたい場合にも、材料のひとつとしてご活用ください。

尚、当記事内で紹介した商品や銘柄は、当サイトが推奨するものではありません。また、これらの情報は2023年8月時点のものです。投資を行う際には、必ず目論見書などをよく読み、投資先の最新情報を参照して、自己の責任で行いましょう。また、必要に応じて、専門家のアドバイスを仰ぎましょう。