投資信託と株式投資の違いのひとつには、手軽さがあげられます。投資信託は、パッケージ型の金融商品でプロが運用を行うため、専門知識がなくても比較的手軽に始めやすいというメリットがあります。しかし、投資である以上リスクは避けられません。よく理解しないまま初心者が購入すると失敗に終わる可能性は高く、注意が必要です。株式投資との違いと、初心者でも投資信託のメリットを自身の資産形成に上手く活用するためのアイディアをファイナンシャルプランナーがご紹介します。
投資信託と株式投資の違い
投資信託について詳しく知ってゆきながら、投資信託と株式投資の違いを順にみてゆきましょう。
投資信託とは？
投資信託とは、運用会社の運用の専門家の指図によって株式や債券などへの投資がなされ、その運用成果（利益）が投資家に分配されるしくみの金融商品です。
ファンドとファンドマネージャー
多くの投資家から集めた資金を投資し、投資家にその収益を還元するしくみという特徴から、投資信託は「ファンド」の一種であり、投資信託の運用の指図を任せられた運用会社の専門家はファンドマネージャーと呼ばれています。
口数
口数は、投資信託の取引単位です。購入金額を購入時の基準価格で割った数が口数になります。株式投資の場合、取引単位が株数で、手数料を差し引いた購入金額を株式の時価で割って取得株数が求められるのと似た概念です。
基準価額
基準価額は、投資信託の価格で、購入や解約時の基準となります。投資信託の基準価額は、ファンドの純資産総額を全体の口数で割ることで算出され、慣例により、通常は1万口あたりの価格を基準価格とします。純資産総額は、投資信託に組み入れられている株式や公社債等の時価評価に公社債等の利息や株式の配当金等の収入を加えて算出された資産総額から、信託報酬などの費用を差し引いたものです。ファンドに組み込まれた株や債券の価格は、市場が開いてる間は常に変動していて、投資信託の基準価格も日々変動します。株式投資の場合は、株価の1日の値動きを証券会社の情報画面などで見ることができ、売買取引が成立した時点の株価が損益計算の基準となります。それに対して、投資信託の基準価格は、原則、一日一回算出され、公表されます。
投資信託の種類
投資信託には、株式投資信託と公社債投資信託の2種類の分類があります。株式投資信託は、株式をポートフォリオに組み入れることができるファンドで、公社債投資信託は、株式の組み入れができないファンドです。組み入れられている株式がたとえ一銘柄のみの場合であっても、実際には株式が組み入れられていない場合であっても、株式投資信託として設定されたファンドであれば株式投資信託に分類されます。公社債投資信託は、国債や社債などの債権（公社債）などに投資して運用します。分類や実際の投資対象と組み入れ資産などは、目論見書や約款を確認する必要があります。
運用方針によるファンドの種類には、アクティブ型とパッシブ型があります。
アクティブ型
アクティブ型のファンドは、株価指数などのベンチマークの指数を上回る運用パフォーマンスを目指す投資信託です。信託報酬は、パッシブ型のファンドよりも高めです。割安と考えられる銘柄に投資を行うバリューファンド、将来的に高い成長性と収益性が期待できる銘柄に投資するグロースファンドなど、運用方針によってさまざまな種類があります。テーマを絞って関連する銘柄に投資するテーマ型ファンドもアクティブファンドの一種です。AIなどの将来的に成長が見込めるテーマに絞ったものや、ヘルスケアや旅行業界など特定の業界に関連する銘柄に絞って投資するもの、エコファンドなど環境に配慮した経営を行う企業を中心に投資するもの、世の中の動きや社会問題に着目して投資するものなど、テーマはさまざまです。
パッシブ型
パッシブ型のファンドは、株価指数などのベンチマークの指数に連動した運用パフォーマンスを目指す投資信託です。代表的なものに、インデックスファンドがあります。アクティブ型のファンドに比べると、リスクが低めで、信託報酬は安めです。ベンチマークにする指数は、株価指数、債券指数、REIT指数、コモディティ指数など、それぞれのファンドの特色や運用方針によって異なります。
投資信託の兄弟姉妹
ETF（Exchange Traded Fund）
ETFは、証券取引所に上場していて、上場株式と同様に、証券会社を通じて投資家は売買することができます。日本語では上場投資信託と呼ばれています。
ETFの多くは、指数に連動した運用成果をめざす運用を行っています。同じく指数連動型の運用をめざす投資信託のインデックスファンドと似ていますが、上場しているETFは非上場のインデックスファンドよりも取引する上では上場株式に近いイメージです。小額から分散投資ができるところは、インデックスファンドと共通するメリットです。ベンチマークにする指数には、日経平均やTOPIXなどの株価指数の他に、債券、コモディティ、通貨などの市場の指数や、海外の市場の指数、複数の資産に投資するバランス型もあります。また、上場しているJ-REITや海外のREITに投資するETFなどもあります。
ETFには、連動させる指数の定めのない運用を行うアクティブやオルタナティブ、指数の2倍の価格変動になるような運用手法のレバレッジや、指数と逆連動の値動きをするように運用するインバース、指数と逆連動で2倍の値動きをするような運用を行うダブル・インバースもあります。特に値動きが大きくなるように設計されているレバレッジやダブル・インバースなどは、ハイリスク・ハイリターンなETFです。初心者の場合は、通常の指数連動型のETFのほうが始めやすいでしょう。
J-REIT（Japan Real Estate Investment Trust）
J-REITは、投資家から集めた資金で、主にオフィスビルやマンションなどの不動産に投資をして、その賃貸収入や売買益などの収益を投資家に分配する金融商品です。J-REITは、米国のREIT（Real Estate Investment Trust，不動産投資信託）のしくみをもとに、日本の法律に基づき、不動産投資法人と呼ばれる会社型の形態をとっています。
J-REITは、基本的に中途解約に応じないクローズドエンド型の商品ですが、証券取引所に上場して市場で売買を行うことができます。投資家は、証券取引所に上場しているJ-REITを、上場株式と同じように証券会社を通じて売買することができます。
手数料とかかる費用
投資信託の購入や解約でかかる費用は、ファンドごとに決められていて、それぞれ目論見書などで確認することができます。費用の種類には、以下のようなものがあります。
- 購入時手数料
- 信託財産留保額
- 運用管理費用（信託報酬）
- 監査報酬
- 売買委託手数料
購入時手数料（販売手数料）は、一般的に投資信託のタイプや販売会社によって異なります。一部の投資信託には、この費用がかからないものもあり、ノーロード型と呼ばれています。信託財産留保額もないファンドもありますが、その場合でも、保有期間中は信託報酬などの費用は発生します。
信託報酬の金額は、ファンドごとに設定されており、年率で決められているのが一般的です。信託報酬の多くは年率0.5～2.5%程度ですが、ファンドの運用方針によっても傾向があります。例えば、インデックスファンドなどのパッシブファンドは低めに設定される場合が多く、ハイリスクハイリターンなアクティブファンドは、高めの傾向があります。
株式投資の場合は、購入時と売却時に取引手数料がかかるのみで、保有期間中の費用は発生しません。
利益と税金
株式投資における利益には、保有期間中の配当金と売却時の譲渡益がありますが、投資信託の利益には、保有期間中の分配金と、償還時や解約時の譲渡益があります。
投資信託の分配金には、元本払戻金（特別分配金）と普通分配金があり、決算時の個人の個別元本に応じて分配されます。元本払戻金（特別分配金）は、決算時には課税されません。収益の種類によって、課税時期や計算方法は異なりますが、20.315%（所得税15.315％、住民税5％）の税金が源泉徴収されます。株式投資の場合も、配当金と譲渡所得の税率は20.315%（所得税15.315％、住民税5％）ですが、特定口座（源泉徴収あり）内の取引で得た利益の場合には税金が源泉徴収され、それ以外の口座での利益は源泉徴収されません。
株式投資信託の分配金は、税制上、配当所得になるため、株式の配当金と同様に、確定申告をして総合課税を選択することで配当控除を受けることができます。公社債投資信託の分配金の場合は、税制上、利子所得になり、総合課税を選択することはできません。
投資信託のメリット
株式投資と比較した投資信託のメリットとしてあげられるのは、主に以下の点です。
- 専門知識がなくても手軽に投資を始めやすい
- 小額投資でも幅広い分散投資ができる
ファンドの運用指図はプロのファンドマネージャーが行うため、専門知識がなくても手軽に投資を始めやすいのが投資信託のメリットです。
投資信託のラインアップによって、投資対象は国内・海外の株式、債権、不動産、コモディティ（商品先物市場で取引されている原油やガソリンなどのエネルギー、金やプラチナなどの貴金属、トウモロコシや大豆などの穀物などのこと）と幅広いです。ひとつのファンドを購入することで、決められた配分で複数の資産に分散投資ができるバランス型ファンドもあります。そのような投資が個人でも少額からできるのは、多額の資金を投資家から集めて運用する投資信託のしくみならではのことです。投資信託ではなく個人で投資を行う場合は、好きな資産に好きなタイミングで投資できるのがメリットですが、そこまでの幅広い分散投資を行うには、多額の資金と専門知識が必要になってきます。
投資信託のデメリット
株式投資と比較した投資信託のデメリットとしてあげられるのは、主に以下の点です。
- コストがかかる
- 購入や解約などに制限がある場合がある
株式投資でかかる費用は、購入時と売却時の取引手数料のみで、保有期間中に費用は発生しませんが、投資信託では、通常、購入時と解約時以外にも運用期間中に信託報酬が発生します。よって、個別株投資の場合と比べると、投資信託はランニングコストが高めであるといえます。販売手数料がかからないノーロード型のファンドもありますが、保有期間中は信託報酬が発生します。
また、購入や解約などに制限があるファンドもあるというのもデメリットでしょう。
購入の制限
投資信託には、単位型と追加型があります。単位型は、新しくファンドが設定される前の当初募集期間のみの購入に限られています。追加型は、原則として、当初募集期間だけでなく設定後もいつでも購入できます。当初募集期間後の一定期間は新規資金で追加設定が可能ですが、その後は分配金の再投資などによる購入のみが可能な限定追加型もあります
解約の制限
単位型、追加型ともにクローズド期間があり、その期間中は解約ができません。信託期間（設定から償還までの期間）は、それぞれのファンドごとに決められていますが、一般的に、単位型よりも追加型のほうが長く、無期限のものも多いです。
ちなみに、運用期間中に換金できる投資信託はオープンエンド型、換金できないものはクローズドエンド型と呼ばれています。
単位型は、積み立て投資や、基準価格が下がったところでの買い増しができないため、長期運用には向きません。長期運用以外では、追加型と単位型の両方が選択肢に入ってきますが、それぞれのファンドの運用方針によって、市場環境の変化に合わせて上手く選択したほうがよいです。それぞれのファンドの運用方針や諸条件は、必ず目論見書などで確認しましょう。
投資信託は、初心者が自分で運用を行うのに比べれば、リスクは低いとはいえますが、投資である以上リスクは避けられません。個別株の選択や投資判断に相応の知識や時間を要する株式投資と比べて、専門知識がなくても手軽に始められるところが投資信託のメリットのひとつでしたが、数あるファンドのなかから自分に必要な商品を選別したりするのには、ある程度の基本的知識が必要になってきます。個別株の業績分析までは必要ではないものの、投資信託でも景気や市況など投資に関する知識は必要です。
逆説的にいうと、手数料や信託報酬などの費用を考慮に入れた上でファンドの価値を見極めることができれば、初心者でも投資信託のメリットを自身の資産形成に上手く活用することができるといえます！
どこで購入できる？
証券市場に上場している株式、ETF、J-REITの売買は、証券会社を通じて行いますが、非上場の投資信託は、証券会社以外に銀行などでも購入することができます。証券会社は、取り扱う投資信託の数が銀行よりも多い傾向があります。また、投資に関する情報が豊富で、特化したサービスが受けられることも証券会社の利点です。
顧客満足度ランキング第1位！の証券会社をご紹介
フィデリティ証券は、『オリコン顧客満足度調査 ネット証券 投資信託 満足度ランキング』の第1位を5年連続（2019～2023年）で獲得している証券会社です。このランキングでは、実際にサービスを利用した13,730人に満足度に関するアンケート調査を実施し、調査対象34社のネット証券会社をランキングにしています。
フィデリティ証券の特徴
フィデリティ証券は、米国発の世界有数の資産運用グループ、フィデリティ・インターナショナルの一員で、日本では50年以上の歴史があります。
投資信託の取扱数700本以上
フィデリティ証券の投資信託の取扱数は700本以上です。モーニングスターアワードを受賞したファンドなど、外部第三者機関にて高評価を得たファンドもあります。
投資信託の購入時手数料は0％（無料）
投資信託の購入時手数料はいつでも0％（無料）
フィデリティ証券ホームページより
すべてのお客様がいつでも投資信託購入時手数料が0％（無料）でお取引いただけます。お取引の種類（インターネット、電話、一括購入、積立など）や口座種類（NISA口座、特定口座、一般口座など）にかかわらずご利用いただけます。
フィデリティ・プレミアムクラブ
フィデリティ・プレミアムクラブ
フィデリティ証券ホームページより
残高1,000万円以上のお客様に特別なおもてなし。投資信託購入時手数料無料はもちろんのこと、さらに株式委託手数料の優遇、信託報酬現金還元等、資産運用をサポートするワンランク上のサービスをご利用いただけます。
ロボとヒト、それぞれの良さの融合がカギ
「ロボ＋ヒト」が実現する新しいおまかせ運用
フィデリティ証券ホームページより
すべてをロボ任せではなく、ロボを活用しながらフィデリティの運用部門が運用状況のモニタリングやポートフォリオの最適化をサポートします。始めやすい1万円からのコースもご用意。
ロボアドバイザーなどAIを活用したサービスは米国をはじめとする世界で存在感を増してきており、日本においても多くの証券会社が提供しているサービスですが、フィデリティ証券のファンドラップ「ザ・ハイブリッド」は、資産運用のプロとアルゴリズムのハイブリッド運用です。個人のニーズに応じて、ヒトのアドバイス担当者によるフォローアップサービスのついたコースとついていないコースの2種類のコースから選べます。フィデリティ証券は、HDI-Japanが主催するHDI格付けベンチマーク「問合せ窓口格付け（電話）」で最高評価の「三つ星」を2019年に獲得しており、ヒトのアドバイザーも評価されています。
ポートフォリオナビツール
フィデリティ証券ホームページより
取り扱い600本超の投信ラインアップからポートフォリオ例をシミュレーション
投信健診
フィデリティ証券ホームページより
分析対象は公募株式投信5000銘柄。他社で保有の投信も合わせてポートフォリオの健康診断。リスクリターン、将来収益を分析して理想のポートフォリオを構築
フィデリティ証券のポートフォリオのアドバイスツールには、「ポートフォリオナビツール」と「投信検診」がありますが、特徴的なのは、提案対象が投資信託であるところと他社で保有している資産も含めた診断ができるところです。前述したように、個別株投資などに比べて専門知識がなくても手軽に始められるところが投資信託のメリットのひとつでしたが、数あるファンドのなかからその価値を見極めて自分に必要な商品を選別し、投資信託のメリットを自身の資産形成に上手く活用するには、ある程度の基礎的知識が必要になってきます。個人のニーズに応じて、外部機関からも高評価された実績のあるヒトのサポートを受けることができるのは、初心者にとっても心強いかもしれません。
初心者から上級者までの幅広いニーズに応じるには、ロボとヒトのそれぞれの良さを “いいとこ取り” して上手く融合すればこそ、なせる業なのではないでしょうか。